受付時間 AM9:00 ~ PM5:00 お電話からのお問い合わせは0576-53-0128

マ・メールにログイン

メニュー

メール連絡網 マ・メール

マ・メールご利用契約約款

変更履歴

2020年10月1日
民法の改正などに基づき、マメールご利用契約約款を変更させていただきました。
修正内容はこちら
→旧ご利用契約約款はこちら


はじめに

マメールのサービスは、インターネット業界のほとんどの業者が採用しているベストエフォート型でのご提供とさせていただいております。
弊社マメールのサービスをお客様にご利用いただくためには、インターネット回線の利用が不可欠なものとなっており、このインターネット回線の品質はマメールのサービスをご利用の場所からマメールサーバーまでに通過する複数の回線業者が提示するさまざまな自己基準に基づく安全性や通信速度等によって決まり、その品質の責任はマメール及び各回線業者が最大限に努力した結果として提供されることになります。
従って、回線事業者によって「最大○○Gbps」というような通信速度表示がされていても、これは技術規格上の最大通信速度のことで、回線に接続するユーザーが少ないために混雑しておらず、PCなどの機器の処理性能が十分に高いなど、諸条件が最高に整っているときに再現できる理論値ということになり、実際にどのくらいの通信速度が出せるのかは回線事業者でも保証はできません。
またインターネットの性質上、マメールとそのサービスが通過するそれぞれの回線業者との個別の契約等も一切ございませんし、どの回線業者を使ってサービスを提供するのかを指定することもできませんので、万が一トラブル等が発生しても、その場所が何処にあるのか、どの回線業者であるのか等を特定する方法が存在せず、回復を待つ以外に方法がない状況に陥ることも可能性としてはございます。
これらを避けて、混雑のない高速なサービスを提供するには、マメールのご利用者様と個別に工事した専用回線を用意するような方法となり、莫大なコストがかかると同時にどのような場所でも利用できる等のメリットをなくしてしまうことになります。
ベストエフォート(best effort)とは、「最大限の努力」を意味しており、マメールのサービスとその媒体である回線業者は、お客様に快適なサービスをご提供させていただけるよう、この言葉どおり可能な限り最大限の努力をさせていただきます。 ただし、マメールのサービスはこのような状況下で運用されておりますことを何卒ご高配いただき、台風の接近などによって事前に通信が混雑する時間帯が予見できるような場合には、その時間帯を避けるなど、ご利用者様ご自身による混雑等の回避も視野に入れた運用していただく必要がありますことをご理解いただきますようお願い申し上げます。



マ・メールご利用契約約款

このマ・メール利用契約約款(以下「本約款」という)は、有限会社オムニシステム(以下「当社」という)が提供するマ・メールサービス(以下「本サービス」という)の利用者である法人、個人又は団体(以下「契約者」という)と、当社の間において、本サービスの利用に関する一切の関係に対して適用するものです。本サービスの利用者すなわち契約者は、本サービス利用契約の申込前に必ず本約款の内容を確認し、利用契約の申込を行うに際しては本約款の内容を承諾したものとします。したがって、本約款は当社と契約者の契約の内容となり、本サービスの利用には本約款が適用されます。

第1条(約款の適用)

1.当社は、本約款に基づき本サービスを提供します。
2.当社が適宜定めた通知手段を用いて、随時、契約者に対して発表、通知される諸規定は、本約款の一部として構成されるものとし、契約者はこれを承諾することとします。また「通知」には、特定の契約者を対象とした個別通知以外に契約者全体に対する通知もこれに含めるものとします。

第2条(用語の定義)

1.本サービスにおいて次の用語はそれぞれ次の意味で使用します。
2.本サービス(マ・メール)
 当社が運営する携帯電話向けメール一斉配信システムであり、当社と契約した契約者がその顧客(以下「会員」という)の同意の元に収集した電子メールアドレス及びその属性情報等(以下「会員情報」と言う)を当社が管理し、契約者の操作に基づく電子メールを会員の電子メールアドレスに対し一斉発信するサービスをいう。
3.利用契約
 本サービスの利用者が当社から本約款に基づくサービスの提供を受ける為の契約。
4.利用料金
 利用契約に基づく本サービス利用の対価
 1.初期費用
  契約者が本サービスを受けるに当たって支払うセットアップ費
 2.利用料
  契約者が本約款に基づく本サービス利用の対価として支払う利用料金

第3条(通知)

1.当社から契約者への通知は、通知内容を電子メール、書面等、当社が適当と判断する通信手段によります。
2.前項の規定に基づき、当社から契約者への通知を電子メールにより行う場合には、当該通知による意思表示等は、インターネット上に配信された時に各契約者に対して効力が発生したものとします。

第4条(約款の変更)

1.当社は、法令の改正、社会情勢の変化その他の事情により、本約款を変更する必要が生じた場合には民法第548条の4に基づき個別の契約者と合意をすることなく本規約を変更することができます。なお、この場合には利用料金その他の利用内容及び利用条件は変更後の新約款によるものとします。
2.前項の変更を行う場合、当社は、予告期間をおいて、変更後の契約約款の内容及び効力発生日を契約者に対して通知するものとします。

第5条(利用契約の単位)

1.利用契約は別表(Webサイト上のご利用料金一覧表)に規定する本サービスのコースごとに締結されるものとします。
2.当社との間に利用契約は、ひとつの基本サービスの利用契約につき一契約者が契約するものとします。
3.当サービスを一契約者で複数契約する場合は、複数の利用契約を結ぶものとします。

第6条(利用申込)

1.利用契約の申込は、当社が運営するWebサイト上に定める申込関連フォームに必要事項を記入して当社に送信する方法により行っていただきます。

第7条(利用契約の成立)

1.本サービスの利用契約は、前項の利用申し込みを行った申込者が利用料金を支払い、この支払いを当社が確認した後、当社が文書又はメールによって指定する「サービス開始日」をもって成立するものとします。

第8条(申込の拒絶及び受諾後の解除)

1.当社は、利用契約の申込者が次の項目に該当する場合には、利用契約の申込を承諾しない場合があります。
  1.利用契約の申込に際し、虚偽の届出をしたことが判明した場合
  2.申込者が利用契約上の義務を怠るおそれがあると当社が判断した場合
  3.申込者が未成年等に該当し、申込に際して法定代理人等の同意等を得ていない場合
  4.第13条(サービスの停止)のいずれかの事由に該当するおそれがある場合
  5.その他前各号に準ずる場合で、当社が利用契約の締結を適当でないと判断した場合

第9条(本サービスの内容)

本サービスにて提供するサービス内容の詳細は、当社Webサイト上に定めるものとします。また、サ-ビス内容の詳細は、当社が必要と判断した場合、契約者の承諾なしに変更することがあります。

第10条(契約期間)

1.基本サービスの利用契約期間は1か月、6か月又は1年とします。
2.基本サービスの利用期間終了までに契約者が解約の申し出を行わない限り、同一の条件で自動的に契約が更新されるものとし、その後も同様とします。

第11条(契約の継続)

1.契約者は、サービスを継続する場合当社がWebサイトにて指定する継続確認方法に従い、速やかに利用料金を支払うものとします。
2.当社は、原則として利用期間の満了の2日前迄に継続契約に該当する利用料金の支払いがない場合、本サービスの利用期間完了の当日をもって、契約者に対して通知なしにサービスの提供を一方的に停止する場合があります。
3.サービスの一方的停止には、契約者に対し当社が指定する電話、FAX、電子メール等の通信手段で連絡が取れず、契約継続の意思が確認されない場合及び契約者側の連絡先情報の変更漏れ等の場合も含みます。
4.本サービスの継続に関しての条件は本約款に記載の各条件に準ずるものとします。

第12条(契約者の名称変更等)

1.契約者は、その氏名、名称、住所、担当者等に変更があったときは、変更が生じたときから7日以内に当社の定める方法によりその旨を通知してください。

第13条(契約内容の変更)

1.契約者が利用契約の種類及び内容等を変更しようとするときは、当社所定の手続により、当社に対し変更を申し出るものとし、当社による当該申出を承諾の通知を発信した時に、変更の効力が生じるものとします。
2.前項の変更により、本サービスの利用料金が減少する場合には、次回のサービス継続期間より新料金を適用するものとし、支払済みの利用料金の返還等は致しません。
3.第1項の変更により、本サービスの利用料金が増加する場合には、効力発生日の翌月より新料金を適用するものとし、その該当サービス期間における残月数分の金額を申請日の次月末日までに支払うものとします。
4.原則として、追加サービスの追加申請日から翌月までの非課金期間内において利用契約を解約した場合でも、契約者は、第3項の利用金額の支払義務を負うものとします。

第14条(サービスの停止)

当社は、契約者が次の項目のいずれかに該当する場合には、利用契約に基づくサービスの提供を何ら事前に通知および勧告することなく停止することがあります。
 1.利用契約に基づく利用料金を支払期限を経過してもなお支払わないとき
 2.本人の承諾を得ていない会員のメールアドレスに対して契約者が本サービスを用いて、情報を発信したとき
 3.第三者のプライバシー、名誉、人格権、その他の権利を侵害し又は侵害する恐れのある利用若しくはかかる侵害を助長する恐れのある利用がなされた場合
 4.風俗、アダルトに関する利用、ギャンブル、性的表現、暴力表現等により未成年や青少年の利用を法令上制限する必要がある内容の利用がなされた場合
 5.著作権その他知的財産権に対する侵害を行っている恐れのある利用が行われた場合
 6.国内外の諸法令に反する利用が行われた場合
 7.第三者の信用の毀損、その他経済取引の安全性、信頼性を損なう恐れのある利用がなされた場合
 8.差別的内容等公序良俗に反し又は社会規範に著しく反する反社会的な利用がなされた場合
 9.その他、当社が本サービスの内容や趣旨から不適切と判断する利用がなされた場合

第15条(サービスの緊急停止)

1.当社は、契約者の利用状況が著しい負荷やシステムに障害を与えることによって、正常なサービス提供が行えないと判断した場合、契約者のシステムを強制的に緊急停止する場合があります。
2.サービスの緊急停止によって契約者が損害を被った場合も、当社は一切の賠償責任を負いません。
3.当社は、当サービスの利用に伴うシステムの稼動が契約者に著しい損害を受ける可能性を認知した場合、契約者に通告なく、システムの緊急停止を行う場合があります。契約者は、このような緊急停止があることを承認するものとします。
4.当社は、契約者側のサービスの緊急停止要請に関しては、本条第3項前項の場合を除いて、原則としてこれを受付けません。
5.サービスの緊急停止ができなかったことによって契約者が損害を被った場合も、当社は一切の賠償責任を負いません。

第16条(サービスの中止)

1.当社は、次の各号に該当する場合には利用契約に基づくサービスの提供を中止することがあります。
 1.当社または当社が利用する電気通信設備の保守上または工事上やむを得ないとき
 2.当社または当社が利用する電気通信設備にやむを得ない障害が発生したとき(天災、突発事故、故障等)
 3.第14条(サービスの停止)の規定によるとき
 4.第1種電気通信事業者または国外の電気通信事業体が電気通信サービスの提供を中止することにより利用契約に基づくサービスの提供を行うことが困難になったとき
2.当社は、前項各号の規定によりサービスの提供を中止するときは事前にその旨を契約者に通知します。ただし、緊急かつやむを得ない場合はこの限りではありません。

第17条(契約者からの解約)

1.契約者が本サービスを契約期間内に解約する場合は、自署捺印した書面又は当社が指定した方法での解除で行うものとします。
2.利用契約期間内に解約する場合でも前払いにて支払われた利用契約期間終了時までの利用料金・費用は一切払い戻し致しません。

第18条(当社からの解約)

1.当社は、いつでも、停止の1ヶ月前までに契約者に当社が適当と判断する通信手段にて届け出ることによって本サービスを解約することができる。
2.契約者が、次の各号の一つにでも該当する場合、当社は、事前の通知なく、直ちにサービスを解除することができるものとします。
 1.本サービス利用開始後、第14条に該当することが判明した場合
 2.本サービスの料金の支払を滞った場合
 3.契約者が監督官庁から営業取り消し、停止などの処分を受け、情報の発信をすることができなくなったと当社が判断した場合
3.前項により解約の場合でも、契約者が既に支払った料金は、一切、払い戻ししない。
4.第17条及び本条項に基づいて解約される場合、当社及び契約者ともに解約にもとづく損害賠償は発生しないものとする。

第19条(契約終了時のデータの取扱)

1.終了事由の如何にかかわらず利用契約が終了した場合には、当社は契約者に対してサーバ内のデータ(会員情報)に関して返還義務及び保管義務を負わず、これらを任意に削除できるものとします。
2.サーバ内のデータ、ソフトウェア等の削除によって、契約者が損害を被ったとしても、当社は損害賠償責任その他何らの責任をも負わないものとします。

第20条(契約者の支払義務)

1.契約者は、当社に対し利用料金を当社の規定する方法で支払うものとします。
2.利用料金の支払義務は、第7条(利用契約の成立)の規定により利用契約が成立したときに発生します。ただし初期費用はいかなる場合でも返還いたしません。
3.第14条(サービスの停止)の規定によりサービスの提供が停止された場合における当該停止期間のサービス費用は、サービスがあったものとして取り扱います。
4.第16条(サービスの中止)の規定によりサービスの提供が中止された場合において、サービスの利用が全くできない状態であっても、当社の責に帰すべき事由で無い場合は、サービス費用は返却しません。

第21条(利用料金の請求及び支払期日)

1.利用料金は当社の指定する方法により支払うものとします。
2.当社は、利用料金を利用契約の申込書受取後速やかに請求します。
3.前各項の定めにより利用料金の請求を受けた契約者は、請求書に指定する支払期限までにその利用料金を支払うものとします。なお、振込手数料等の費用は契約者負担とします。

第22条(ID及びパスワード)

1.契約者は、当社が提供した管理者用アカウントおよびパスワードの管理の責任を負うものとします。これらの情報を紛失した場合は、速やかに当社に届け出るものとします。
2.契約者は、当社が提供した管理者用アカウントおよびパスワードにより本サービスが利用されたときには、契約者自身の利用とみなされることに同意します。但し、当社の故意又は重大な過失により、当社が提供した管理用アカウントおよびパスワードが他者に利用された場合はこの限りではありません。
3.当社は、管理者用アカウントとパスワードの電話による問合せに関しては、問合せ者が本人の場合であっても、電話による回答は行いません。
4.管理者用アカウントとパスワードの問合せに関しては、当社の定める通信方法によってのみ回答するものとし、利用者は、緊急の場合も含め、即時の回答ができないことがあることを承諾するものとします。

第23条(自己責任の原則紛争の解決)

1.契約者は、本サービスの利用に伴い、他者(国内外を問いません)に対して損害を与えた場合及び他者からクレームを受けた場合、自己の責任と費用をもってこれを処理解決するものとします。
2.契約者が、本サービスの利用に伴い、他者から損害を受けた場合及び他者に対しクレームを通知する場合においても、前項と同様とします。
3.契約者は、その故意又は過失により当社に損害を被らせたときは、当社に対し、当該損害を賠償する義務を負います。
4.契約者は、本サービスがインターネット通信網を介したサービスであり本質的に情報の喪失、改変、及び破壊等の危険が内在することを理解した上で本サービスを利用するものとします。

第24条(秘密保持)

1.日本国における法令、条例、法律に基づいた場合を除いて当社は、利用契約の履行に際し知り得た契約者の秘密を正当な理由なく第三者に漏らしません。
2.当社は、公安当局からの捜査上の要請に基づいて書面による正式な協力要請等があった場合、契約者の合意をとらずに通信履歴を開示する場合があります。

第25条(免責)

1.当社は、契約者が本サービスの利用に関して被った損害については、当社に故意または重過失があった場合を除き、債務不履行責任、不法行為責任その他の法律上の責任を問わず、損害賠償責任その他何らの責任を負わないものとします。但し、当社と契約者との契約が消費者契約法第2条第3項に定める消費者契約に該当する場合はこの限りではありません。
2.当社は利用者が本サービスを利用することによって契約者が配信する情報コンテンツの審査に関しての責任は一切負いません。
3.当社は、本サービスによってアクセスが可能な情報、配信された情報について、その完全性、正確性、有用性及び適法性を保証しません。
4.当社は、当社の技術判断により、契約者の了解を得ることなく、バージョンアップ、バージョンダウン等を実施します。
5.当社は、本サービスの変更、中断、中止もしくは廃止に関しての責任は一切負いません。
6.本サービスの利用により送信される電子メールの延着、未達、流失、消失、改ざん、文字化け等について一切の保証をするものではありません。またその責任を負わないものとします。
7.本サービスに関連して二次利用者および第三者に発生した一切の損害について何ら責任をおいません。
8.当社は、当社が管理するデータの喪失、改変、及び破壊についてはいかなる原因かを問わず損害賠償責任その他何らの責任も負わないものとします。但し、契約者が、本サービスの利用に関して、当社の故意又は重大な過失に基づき、損害を被った場合についてはこの限りではありません。
9.契約者が、本サービスの利用期間中に蓄積した会員情報について、当社の後継サービスもしくは他のサービス、または他社サービスに引き継がれることを当社は保証しません。
10.当社は、次の各号のいずれか一つにでも該当する場合、契約者に事前に通知することなく、本サービスにおいて蓄積、記録した会員情報を任意に削除、変更または移動することができるものとし、削除、変更または移動につき何らの責任も負いません。
 1.当社が設定した会員数制限を超えた場合
 2.会員情報が本約款の定めに違反する場合
 3.当社が本サービスの運営及び保守管理上必要であると判断した場合
 4.その他、当社が必要であると合理的に判断した場合
11.当社は、契約者が本サービスの利用によって第三者との間で法律的または社会的な係争関係に置かれた場合でもこれらの係争については一切の責任を負わないものとします。

第26条(損害賠償額の制限)

本サービスの利用に関し、本約款に基づき当社が損害賠償義務を負う場合、当社は契約者に現実に生じた通常の直接損害に対してのみ、契約者が当社に本サービスの対価として支払った総額を限度額として、賠償責任を負うものとし、逸失利益の損害、機会損失の損害、間接損害、付随的損害、派生的損害、その他特別の事情により生じた損害等については、賠償責任を負いません。

第27条(準拠法)

本約款に関する準拠法は、日本法とします。

第28条(管轄)

本契約に関する紛争につき、当社及び契約者は、当社の本店所在地における地方裁判所を第一審の専属的管轄権を有する裁判所とすることに合意します。

第29条(協力義務)

本約款に定めのない事項については、当社と契約者は、誠意をもって協議し、解決するように努力するものとします。

第30条(発効期日)

本約款の内容は、2004年12月1日以降に申し込まれたすべての利用契約に適用されます。



有限会社オムニシステム

▲TOPへ戻る